医師の生涯年収はいくら？診療科,年齢別,地域など条件別の生涯年収ランキング

昨今、“医師の働き方改革”の議論が持ち上がっていた影響もあり、自分自身の今の働き方に疑問を持ったり、この先のキャリアを見つめ直し始めた方は多いのではないでしょうか？

例えば転職を考えた際、転職先の仕事内容や職場環境はもちろん気になりますが、やはり 1 番気になるのは“年収”だという声を多く聞きます。

「○○は転職していくら年収アップしたんだろう？」
「このまま働いていったとして…生涯年収っていくらになるんだろう？」
「自分の生涯年収をもっと上げることはできるのだろうか？」
などなど、気になっている方は多いようです。

しかし、お金の話題は多くの人にとってなかなかのデリケートなテーマであるがゆえに聞きにくい…と思われている方が多いかと思います。

そこで本記事では
“聞きたいけど聞けない…でも気になる！”
そんなモヤモヤを解消していただくために、医師の生涯年収について徹底調査いたしました！

そしてここで着目していただきたいのは、“生涯年収”という視点。
例えば…自分の考える生活を老後も続けていくには、一体いくらくらい必要なのか…。そのリアルな金額を知ることで次の転職で意識すべき年収も自然と見えてきます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　それでは、様々な角度から徹底的に調べた“医師の生涯年収”と併せて、医師が生涯年収をあげるための方法もご紹介していきたいと思います。

1.医師の生涯年収

厚生労働省が発表するデータに、医師の生涯年収は平均 4 億 8 千万円という調査結果があります。
日本の平均給与(年収)は国税庁の調査で見ると一人あたり 433 万円。この数字から、生涯年収 4 億 8 千万円というのがかなり高額であるとご想像いただけるかと思います。

しかしこの数値はあくまでも平均。
同じ医師でも、

などによって年収は変わってきます。

それでは項目ごとにご紹介していきます。

●出典：国税庁「令和２年分民間給与実態統計調査結果 概要」

1-1　医師の生涯年収は4億8千万円

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、医師の平均年収は約1,378万円*1となっています。
これを35年(26歳～60歳)で計算すると、約4億8千万円になります。

一方、一般的な大卒の会社員の生涯年収は、男性だと2億7千万円、女性で2億2千万円*2です。
両者を比べると、生涯年収は倍近い差があることが分かります。

*1：病院に勤務する勤務医の平均年収(開業医は含まず)。病院規模や診療科別には分けていない平均値
*2：学校卒業後、フルタイムの正社員を60歳まで続けた場合の生涯年収(退職金を含まず)
●出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
●出典：労働政策研究・研修機構の「ユースフル労働統計」

1–2　医師の生涯年収　＜職業別生涯年収ランキング＞

冒頭で日本の平均給与(年収)について触れましたが、最新の職種別の平均年収ランキング TOP10 をまとめてみました。

会社員の平均給与が 500 万円を下回るなか、平均年収 1000 万円以上の職業が 4 種あります。
その中のトップが「医師」の 1378 万 2900 円です。

そのあとに続く 2 位が「航空機操縦士(パイロット)」の 1072 万 2500 円。実は、昨年はこの順位が逆で、前年のトップは航空機操縦士(パイロット)の 1725 万円で、2 位の医師は 1440 万円という結果でした。
コロナ禍の影響でフライトが減少、そして航空会社も経営が逼迫していることから、例年トップであったパイロットも大きく年収を減らし、順位が入れ替わったと考えられます。

●出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査(令和 3 年調査)」

1-3　医師の生涯年収＜年齢・男女別＞

■男性の生涯年収：4億6,788万9,800円

■女性の生涯年収：4億1,723万7,500円

●出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査(令和元年調査)」
※企業規模計10人以上のデータの使用
※年収算出方法：月額給与(きまって支給する現金給与額)×12＋賞与(年間賞与その他特別給与額)
※生涯年収年齢範囲：24歳～59歳

医学部は6年制で卒業すると最短で24歳なので、24歳から59歳までを生涯年収とし、厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」をもとに、生涯年収を算出しました。
2年間の初期研修を終え、後期研修に入ると年収が上がり、そこからは男性・女性共に右肩上がりで伸びていきます。30代になると年収は1,000万円台に届くほどになります。しかし男性の生涯年収と女性の生涯年収をそれぞれみてみると、約6,000万円ほどの差があります。
これは性別による給与の違いではなく、働き方の変化による労働時間の減少からくる差です。
医師に限らず女性は30代や40代で、妊娠・出産・子育てというライフイベントによって、子育てを優先した働き方を選択するケースが多く見受けられます。パートナーの理解とサポートによってはフルタイム勤務が可能なこともありますが、下記データからも女性のほうが労働時間を制限しているということが読み取れます。

また、こちらのデータでは生涯賃金を59歳までとしていますが、医師には基本“定年”という概念があまりなく、働き方によっては70歳を越えても活躍されている方がたくさんいらっしゃいます。

国立病院機構や国公立系大学病院の場合は、65歳あるいは60歳を定年としていますが、その後5年間の継続雇用制度が整っている病院があったり、民間の病院では医師の定年制度を廃止している場合も多くあります。このように医師の場合60代以降も活躍の場が多く、他の職種のように60歳以降の年収が大幅にダウンすることなく高給で働き続けることができるため、実質の生涯賃金は上記の数値より高くなると考えられます。

1-4　医師の生涯年収＜診療科別_年収ランキング＞

次に知りたいという声も多い“診療科別”の生涯年収についても見ていきたいと思います。

実は診療科別の年収についての情報はあまり公開されるものでないため比較するのが難しいのですが、2012年と少し古いデータとはなりますが、非常に参考になる調査があるので、まずはその結果をご紹介します。　

●出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」

全ての診療科において平均年収1000万円を超えていますが、その中でもトップ3が……

最も平均年収が高い脳神経外科は約1480万円、一方で最も低いのは眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科の約1078万円で、その差は約400万円です。
これを生涯年収に計算すると、さらに大きな差となります。

※年収1400万円の生活イメージが徹底解説されているサイトはこちら(参考外部サイト：年収1400万の手取りは約81万円！生活レベル・偏差値・割合も解説）

このようなデータはなかなかない非常に貴重なものではありますが、やはり気になるのは2012年のデータということ。
そこで、大手医師転職サイト3社の最新求人情報を参考に、独自に調べてみた結果がこちらです。

1 位は美容外科 それに続いて 2 位が美容皮膚科。自由診療が上位 2 位にランクインしています。
高額年収のその理由はまさに、自由診療(保険適用外)であるということ。

自由診療は、病院側で料金を自由に設定可能で、支払いは全額患者負担。あまりにも法外な金額に設定するわけではありませんが、特に美容外科の代表的な治療は治療費が高額になりやすく、美容外科医の報酬も高く設定されることが多いです。

実際検索してみると、2000 万円以上の求人がたくさん出てきます。
3 位の産婦人科の高年収の要因は激務による人手不足です。

特に産婦人科は、妊婦・胎児両方の命を取り扱う責任の重さに加え、いつ起こるか分からない出産に対応するため、24 時間 365 日体制の診療科だと言われています。このような背景から産科医・産婦人科医不足が発生しており、医師確保のためにと高額な給与を提示する医療機関は多く、それゆえの高額年収となっています。

※調査方法：3 つの大手医師転職サイトに掲載された求人の中から(約5万件／2022年12月時点)、下限年収2,000 万円以上の求人の割合を診療科ごとに算出
(参考サイト：リクルートドクターズキャリア、マイナビ DOCTOR、医師転職ドットコム)

1-5　医師の生涯年収＜経営形態別_年収ランキング＞

一般企業では多くの場合、大手企業ほど年収は高くなる傾向にありますが、医師の場合は大学病院より民間病院(市中病院)のほうが年収が高い結果となっています。また、国立大学病院よりも私立大学病院の年収の方が高い傾向にあります。　　　　　　　　　　　　　　　　

年収の面では低い傾向にある大学病院勤務ですが、大学病院には、最新の医療設備や医療技術があり、日々最先端医療に携われるという大きな魅力もあります。
一方、とにかく高い年収を得ることを考えるならば、民間病院(市中病院)の方が実現しやすいと言えます。

また、クリニックなどはより高額な年収になることもあり、特に美容系クリニックの医師は高年収で知られています。

自由診療のため施術料が高額になる傾向があり、それが医者の給与にも反映されるためです。

●出典：中央社会保険医療協議会「第23回医療経済実態調査の報告(令和3年実施)」

1-6　医師の生涯年収＜地域別_年収ランキング＞

勤務医の年収は、都道府県(地域)によっても違いがあります。

●出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査(令和3年調査)」
※上記順位は“平均月収”の多い順(賞与(ボーナス)は変動が大きいため)

一般企業に勤める会社員の年収は、地方よりも都市部の方が高い傾向にありますが、表をご覧いただいた通り、医師の場合は都市部よりも地方のほうが年収が高いという結果となっています。

これには、“医師不足を解消するための地方の施策”が影響していると考えられます。

近年の日本において、少子高齢化の加速にともない医師の需要が高まっており、医師不足は全国的に深刻な問題です。そしてその状態は特に地方において顕著に現れています。
そこでこの問題を解消するため、問題意識を持っている地域では高い給与条件で医師を募集していることから、都市部より地方の医師の給与が高くなっているのです。参考として、三大都市とされる東京・大阪・名古屋の平均月収は下記の通りで、東京のランキングは41位でした。

都市部は医師の数も多く、月収の低い研修医や若手医師も多いことから、このような結果になったと考えられます。

1-7　医師の生涯年収＜開業医＞

最後に開業医の生涯年収についても見ていきたいと思います。勤務医の平均生涯年収は本記事の“1.医師の生涯年収”の章でも触れました通り、約4億8千万円です。それに対し開業医の生涯年収は、診療科や開業時期などによって違ってきますが、約9億円と言われています。

単純に勤務医と比較するとその差は約2倍弱にもなりますが、開業医は開業の際、設備を整えるための費用やその後も最新の医療機器の導入費、施設のメンテナンス費なども準備しておかなければなりません。また開業医は個人事業主のケースが多く退職金もありませんし、勤務医のように社会保険に加入していないため、年金額は勤務医より少なくなります。

上記の通りいろいろと考えさせられる点はありますが、個人医院としてスタートした後、経営が安定すると法人化するクリニックが多く、医療法人となれば給与所得控除などの節税効果を受けることができ、収益を上げることができます。

開業医は自身のクリニックを軌道に乗せることができれば、勤務医より高収入となる可能性が高いと言えるでしょう。

2.医師が生涯年収をあげる方法6つ

1章にて、年齢別・診療科別・経営形態別……と、様々な角度から医師の生涯年収についてご紹介してきました。
では実際、生涯年収を上げるためにはどのような方法があるのでしょうか？
具体例や調査結果を交えながら、一つずつ詳しく見ていきたいと思います。

2-1 民間の病院へ転職する

改めて、経営形態別勤務医の平均年収がこちらです。●出典：厚生労働省「第23回医療経済実態調査の報告（令和3年実施）」

毎年厚生労働省から発表されている「医療経済実態調査」によると、経営母体別の医師の平均年収の1位は、その他（公益法人、学校法人、医療生協、その他の法人など）の1,535万円で、最下位の7位が診療所（入院診療収益のある診療所を含む）の1,078万円。
1位と7位の年収は、約450万円もの差があることが分かります。つまり、大学病院や国公立病院に勤務されている医師が民間病院に転職することで、年収を上げることができるということです。
開業やフリーランスになるほどの年収増は難しいですが、それらよりリスクが少ないため行動に移しやすく、これまでの経験を活かした年収アップが望める点がポイントです。

2-2 医師が不足している地域・医療機関に転職する

前述しましたが、一般企業と違い医師の年収は、都市部よりも地方ほど高い傾向にあります。

●出典：Dr.転職なび「コロナ禍で注目度が高まる「医師のＵターン転職」「Iターン転職」をくわしく解説」
※2022年5月時点「Dr.転職なび」にて掲載されている求人情報をもとに算出されたもの(「給与応相談」など下限給与額の記載がない求人を除く)

医師少数地域や過疎地など、特に医師不足の深刻な地域では、医師獲得のために年収2,000万円以上を提示している求人もあり、年収を増やすという点において、このような求人に注目するのも一つの手であります。
また年収アップだけではなく、必要とされている場所で働くことは、医師としての大きいなやりがいも感じられるかもしれません。

2-3 アルバイトなどの副業で年収をあげる

上記2つの方法より簡単に年収をあげることができる方法が、アルバイトです。専攻医や若手医師だけでなく、大学病院勤務の医師でアルバイトをしている人は大勢います。
労働政策研究・研修機構による「勤務医の就労実態と意識に関する調査」において、2カ所以上に勤務する医師の割合は、52.1％。
つまり、半数以上の医師がアルバイトなどの副業で収入を得ていることが分かります。

2012年に行われた調査で52.1％ということは、アルバイト求人数も増え、副業しやすい環境が整ってきている今、この数値は今後も上がっていくだろうと考えられます。ちなみにアルバイトの相場としては、多くの医療機関が時給1～1万2千円(勤務時間は3時間～7時間ほど)で募集しています。

例えば、10,000円/時のアルバイトを1日5時間、月4回勤務する場合には、
50,000円×4回×12か月＝2,400,000円　となり、年間で240万円ほど副収入を得ることができます。

年収アップはもちろん、常勤先と異なる医療を経験できるためスキルアップという面においてもアルバイトは有効です。

2-4 美容医療業界への転科

今高額年収の圧倒的トップが美容外科・美容皮膚科です。
自由診療となると、20代からでも高収入を得ることが可能で、皮膚科医として2年の経験を持つ女性医師が美容皮膚科医へと転職し、年収を900万円から1,800万円へと大幅アップしたという事例もあります。また大手クリニックでは研修制度が整っており、さらなる年収アップを望める環境が整っています。さらに、美容医療業界で働くことの魅力は年収の高さだけでなく、働き方もその1つです。

2022年1月に厚生労働省が発表した「勤務医に対するアンケート調査の結果について」の資料によると、「１か月のうち、24時間連続して休息をとれる日は、おおむねどの程度ですか」という問いに対し、回答した医師の41.6％が、“月0～2回(週1回未満)”という結果でした。
●出典：厚生労働省「勤務医に対するアンケート調査の結果について」

このような結果からも想像できます通り、働き方を変えたいと考える医師は多く、年々注目が集まっているのが美容医療業界での働き方です。美容クリニックはそれぞれ営業時間が決まっていて、その時間を大きく超えるような診察・処置はほとんどありません。また、ほとんどの美容クリニックで完全予約制を導入しているため緊急対応がほとんどないのです。
急患の来院によるオンコールがなく安心して休日を過ごすことができますし、当直や夜勤によって生活リズムが崩れてしまったりする心配もありません。高額年収でプライベートと両立できる美容医療業界は今後も注目です。

2-5 専門的な資格・スキルを取得する

資格やスキルを取得することで、少し先を見た年収アップを目指すという方法もあります。
例えば、専門医を取得したり、資格を必要とする手術や内視鏡ができるなどといった強みがあれば年収アップの交渉材料となりますし、これらのスキルは、転職をする際に有力な武器にもなります。高齢患者が増加しているという社会状況の変化に伴い、ニーズが増している診療科にも注目です。

肺炎で入院する患者が増え、人工呼吸器の利用が増えました。一般内科医でありつつ、サブスペシャリティーとして呼吸器内科の知識も持っていればよりいっそう歓迎されるでしょう。また嚥下リハビリのできる耳鼻科医の求人が増えており、認知症に対応する精神科医かつ内科疾患も診られる医師は特に需要が高まっています。その他にも、年々ニーズが高まっているのがリハビリ科の医師です。

在宅復帰支援に力を入れる病院が増えてきており、さらにリハビリ専門医を持つ医師がいると、診療報酬を高く算定することができるというのも理由の1つ。
近年、リハビリに関心を持つ若手医師が増えており、リハビリ科に転科する医師も増えています。いくつか例を挙げましたが、少し先を読み、いち早くニーズの高まるであろう専門の資格・スキルを取得することは、その後の年収アップに大きく影響を与えられるでしょう。

2-6 開業医になる

最後は、“開業医”になるという選択肢です。
厚生労働省が2019年に発表した「第22回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告」によると、開業医の平均年収は、2,725万1,000円(開業医が得られる収益を年収と見なす場合)でした。
※一般診療所(個人(青色申告者を含む))の集計より、全体の損益差額

一方、同調査による勤務医(国公立・医療法人等、すべての経営母体を含む)の平均年収は、1,490万8542円(平均給料年額1,322万9,342円＋賞与167万9,201円)と、開業医の約半分という結果となっています。単純にこの数値だけを比較すると年収面において大きな魅力を感じる開業医ですが、開業医には医師としてのスキルだけでなく、経営力が必要となります。
近隣の同業者や地域の他病院との連携、またどのように集患していくかなどのビジネスセンスや、人材を育成して管理していくマネジメント力など、病院を経営するセンス・スキルが重要となります。このように必ず誰しもが成功するわけではないため、勤務医として働くよりリスクはありますが、経営が上手く行けば勤務医をはるかに上回る収入を得ることができます。
また、自分が理想とする方針で診療や治療を行うことができ、診療内容にもよりますが、プライベートの時間を確保しやすくなるという魅力もあります。

●出典：厚生労働省「第23回医療経済実態調査（医療機関等調査）」